入社日と算定基準日方式(原則の個別付与/斉一的取扱い)から、指定した回(第何回目)の年次有給休暇の付与日と付与日数(法定最低基準)を計算します。斉一的取扱いでは前倒しの連鎖を計算し、前倒しにより短縮された期間も返します。検証済み下限日(2001-04-01)はその回の基準日(算定基準日)にかかるものであり、入社日自体が古くても、指定した回の基準日が下限以降であればエラーにはなりません。

年次有給休暇の付与要件である出勤率8割を満たすか判定します。呼び出し側は「分子に加算すべきか」「分母から除外すべきか」を判断する必要はありません。算定期間中の日数を種類別にそのまま渡してください。分類(分子への算入・分母からの除外・全労働日への不算入・通常欠勤のいずれに当たるか)は、労働基準法第39条第10項および平成25年7月10日基発0710第3号に基づき、このツール内部で行います。すべての日数は必須です(該当がなければ0を指定してください。省略や推測による補完はできません)。scheduledWorkingDaysは、workedOnScheduledDayOffDaysを除く他の9つの日数区分の合計と一致している必要があり、一致しない場合はエラーになります。判定結果には、各区分をどう分類したか(分母・分子への算入方法と根拠条文)を示す内訳を必ず含めます。

入社日から指定した回数(年数)分の年次有給休暇の付与予定(付与日・付与日数)を一覧で返します。入社が古く、一部の回の基準日が検証済み下限日(2001-04-01)より前になる場合でも呼び出し全体はエラーにならず、該当の回だけ supported:false としてマークされ、それ以外の回は通常どおり計算されます。

週所定労働日数(または年間所定労働日数)から、パート・アルバイト等への年次有給休暇の比例付与日数(法定最低基準)を計算します。

複数回の付与記録と取得記録から、時効2年(労働基準法第115条)による消滅日数と、基準日時点の残日数を計算します。取得は古い付与分から順に消化するものとして計算します。

年10日以上の年次有給休暇が付与される労働者を対象とする、年5日取得義務(労働基準法第39条第7項・第8項)の対象者判定と、充足状況・残り必要日数を返します。

法定最低基準の日数に、自社規程による上乗せ設定を適用します。自社規程が法定を下回る場合は、法定最低基準に補正した上で警告を返します(労働基準法第13条)。