全上場企業（約3,700社）の財務データからスクリーニングします。条件に合致する銘柄を返します。

使い分け:

• 「バリュー株を探して」「成長株を探して」「高配当株を探して」「業績回復株を探して」など、 定型の投資フレームで漠然と探したい場合は screen_by_framework が向いています。

• このツール（screen_stocks）は、指標と数値を細かく組み合わせて指定したい場合に使います。 例: 「ROE>=20% かつ 自己資本比率>=60% かつ PER<=15」など。

カバレッジ: 東証プライム / スタンダード / グロースの事業会社 約3,700社（名証・札証・福証だけに上場している会社は含まない）。 データソース: 全銘柄の最新 annual.json を集約した edinet-summary.json（日次更新）。

利用可能な指標（全一覧）: 引数 metric には英語キーを渡してください。 「キー=日本語名（単位）」の形式です。日本語名で指定しても内部で英語キーに正規化されますが、原則は英語キーを渡してください。 本番 summary の数値項目をすべて載せています。この一覧に無い指標は使えません。 [収益性(%)] roe=ROE（自己資本利益率）, roa=ROA（総資産利益率）, roic=ROIC（投下資本利益率）, operatingMargin=営業利益率（金融業は経常利益率で代替。marginBasis参照）, netProfitMargin=純利益率, grossProfitMargin=売上総利益率, ebitdaMargin=EBITDAマージン, operatingCFMargin=営業CFマージン, fcfMargin=FCFマージン（簡易FCF＝営業CF+投資CF ÷売上高・%。金融業は screen では null）, sgaRatio=販管費率（販管費÷売上高・%）, rdRatio=研究開発費率（研究開発費÷売上高・%）, effectiveTaxRate=実効税率（%） [安全性] equityRatio=自己資本比率, tangibleEquityRatio=有形純資産比率（%）, currentRatio=流動比率, debtToEquityRatio=D/Eレシオ, netDebtToEbitda=ネットD/EBITDA倍率, interestCoverageRatio=インタレスト・カバレッジ・レシオ（営業利益÷支払利息・倍）, retainedEarningsRatio=利益剰余金比率（利益剰余金÷総資産・%）, goodwillRatio=のれん比率（のれん÷総資産・%）, netCashRatio=ネットキャッシュ比率（ネットキャッシュ÷時価総額・倍。% ではない）, ncToAssets=NC/総資産（ネットキャッシュ÷総資産・%）, ncToEquity=NC/自己資本（ネットキャッシュ÷自己資本・%） [還元] payoutRatio=配当性向, doe=DOE（株主資本配当率）, totalReturnRatio=総還元性向, totalShareholderReturn=総還元額（配当+自社株買い・円）, dividendYield=配当利回り, dividendPerShare=1株配当, ordinaryDividendYield=普通配当の配当利回り, ordinaryDividendPerShare=普通配当（1株配当から特別配当・記念配当を除いた額）, specialDividendPerShare=特別配当・記念配当（1株）, dividendInterim=1株中間配当（円）, dividendYearEnd=1株期末配当（円） [効率・CF] assetTurnover=総資産回転率, cashConversionCycle=CCC（現金化速度）, operatingCFToDebt=営業CF対有利子負債, capexRatio=設備投資比率（設備投資÷売上高・%）, accrualRatio=アクルーアル比率（(純利益−営業CF)÷総資産・%）, salesPerEmployee=従業員1人あたり売上高（円）, operatingIncomePerEmployee=従業員1人あたり営業利益（円） [割安・バリュエーション] per=PER（株価収益率）, pbr=PBR（株価純資産倍率）, psr=PSR（株価売上高倍率）, evToEbitda=EV/EBITDA, pegRatio=PEG（前年比）（PER÷前年比のEPS成長率。PER>0かつ成長率>0の会社のみ・倍。6軸の実力PEGとは別の指標）, ncav=NCAV（流動資産−負債合計・円）, ncavRatio=NCAV比率（NCAV÷時価総額・倍。1以上でグレアム基準）, fcfYield=簡易FCF利回り（簡易FCF＝営業CF+投資CF ÷時価総額・%。金融業は営業CFに預り金等が入るため null。土地・事業・有価証券の売却入金で一時的に跳ねるので、極端に高い会社は投資CFの中身を確認し、oneOffSuspected も見ること）, earningsYield=益回り（100÷PER・%）, marketEv=EV（時価総額÷親会社の取り分（非支配株主の分を足し戻す）+有利子負債−現金・円。EV/EBITDA×EBITDAからの概算。理論企業価値 enterpriseValue とは別）, marketCap=時価総額, eps=EPS（1株利益）, bps=BPS（1株純資産）, tsrCurrent=TSR（株主総利回り・5年間の累積倍率） [規模・絶対値] netSales=売上高, operatingIncome=営業利益, ordinaryIncome=経常利益（IFRS・米国基準は税引前利益）, netIncome=当期純利益, totalAssets=総資産, equity=自己資本, tangibleEquity=有形純資産（円）, currentAssets=流動資産（円）, totalLiabilities=負債合計（円）, investmentSecurities=投資有価証券（円）, netCash=ネットキャッシュ, netDebt=ネット有利子負債, interestBearingDebt=有利子負債, ebitda=EBITDA, cashFlowFromOperations=営業キャッシュフロー（円）, fcf=簡易フリーキャッシュフロー（営業CF+投資CF） [成長性(%)・連続年数] salesGrowth=売上成長率, operatingIncomeGrowth=営業利益成長率（%）, netIncomeGrowth=純利益成長率（%）, epsGrowth=EPS成長率, salesCagr3y=売上高CAGR（3年・%）, operatingIncomeCagr3y=営業利益CAGR（3年・%）, netIncomeCagr3y=純利益CAGR（3年・%）, epsCagr3y=EPS CAGR（3年・分割調整後・%）, salesPerEmployeeGrowth=従業員1人あたり売上高の成長率（%）, operatingIncomePerEmployeeGrowth=従業員1人あたり営業利益の成長率（%）, consecutiveSalesGrowthYears=連続増収年数, consecutiveOpGrowthYears=連続増益年数, consecutiveDividendGrowthYears=連続増配年数, totalYears=収録している決算年数 [前期の値] prevNetSales=前期の売上高, prevOperatingIncome=前期の営業利益, prevOrdinaryIncome=前期の経常利益（IFRS・米国基準は税引前利益）, prevNetIncome=前期の純利益, prevEps=前期のEPS, prevRoe=前期のROE, prevRoa=前期のROA, prevOperatingMargin=前期の営業利益率, prevEquityRatio=前期の自己資本比率 [株式・株主] sharesOutstanding=発行済株式数, treasuryShares=自己株式数, issuedSharesTotal=発行済株式総数（議決権ベース）, shareCountChange5y=株数の5年変化率（自己株式を除く発行済株式数・分割調整後・%。マイナス＝自社株買い・消却で減少、プラス＝増資・新株予約権等で増加）, shareCountChange10y=株数の10年変化率（自己株式を除く発行済株式数・分割調整後・%。マイナス＝減少、プラス＝増加）, foreignShareholdingRatio=外国人持株比率, institutionalShareholdingRatio=機関投資家持株比率, auditFeesTotal=監査報酬合計（円） [独自スコア(0-100)] scoreTotal=総合スコア, scoreValuation=割安度スコア, scoreProfitability=稼ぐ力スコア, scoreGrowth=成長性スコア, scoreSafety=安全性スコア, scoreShareholderReturn=還元力スコア, scoreMoat=事業独占力スコア, scoreValuationCoverage=割安度スコアの算出できた指標の割合（0-1。1未満は一部欠測）, scoreSafetyCoverage=安全性スコアの算出できた指標の割合（0-1） [実力（一過性の損益を除いた試算）] normalizedEps=実力EPS（一過性損益を除いた試算）, normalizedPer=実力PER（一過性損益を除いた試算）, normalizedRoe=実力ROE（一過性損益を除いた試算）, normalizedRoa=実力ROA（一過性損益を除いた試算）, normalizedPayoutRatio=実力配当性向（一過性損益を除いた試算）, normalizedTotalReturnRatio=実力総還元性向（一過性損益を除いた試算）, normalizedOperatingMargin=実力営業利益率（一過性損益を除いた試算）, normalizedNetIncome=実力純利益（一過性損益を除いた試算） [理想株価モデル] alphaPct=α値（%）, upperAlphaPct=上値α値（%）, idealPriceLow=理想株価（下値）, idealPriceMid=理想株価（中央値）, idealPriceHigh=理想株価（上値）, pseudoPrice=擬似現在株価, pseudoPriceAgeMonths=擬似株価の基準日からの経過月数, assetValue=資産価値（1株あたり・円）, businessValue=事業価値（1株あたり・円）, growthValue=成長価値（1株あたり・円）, dividendValue=配当価値（1株あたり・円）, excessCashValue=超過現金価値（1株あたり・円）, epsAnchor=採用EPS（アンカー）, forecastEps=予想EPS, effectiveMultiple=実効倍率（キャップ後） ※ 金額は円、%と書いた比率は 15.2=15.2%、「倍」は倍率。foreignShareholdingRatio / institutionalShareholdingRatio だけ 0-1 表記（下記）。 ※ fields に指定するだけで条件にせず値を見ることもできます。verdict（5段階判定）は専用パラメータで指定します。

使用例: 「総合スコア80以上×割安以下」= conditions: [{metric: "scoreTotal", operator: ">=", value: 80}] + verdict: ["超割安", "割安"]

注意:

• 会計基準が異なる銘柄（IFRS / USGAAP）は数値の比較に留意（特に営業利益・有利子負債）。

• USGAAP 連結 XBRL 不開示銘柄（オリックス等）は interestBearingDebt = null。

• 【重要】foreignShareholdingRatio / institutionalShareholdingRatio は 0-1 表記です （例: 22.8% の場合は 0.228 として保存されています）。roe や equityRatio 等の他の指標は % 表記（例: 15.2 = 15.2%）なので単位が異なります。「外国人持株比率30%以上」を条件にする場合、 value: 30 ではなく value: 0.3 を指定してください。value: 30 を指定すると、 エラーにはならず該当銘柄が0件（または比較演算子によっては意図せず全件）になります。

• institutionalShareholdingRatio は金融機関（信託銀行・保険会社等）のみの比率で、 証券会社・事業法人（政策保有株主）を含まない狭い定義です。

• 条件に使った指標が null の銘柄は自動的に除外されます（例: 保険業は netSales が null）。

• 金融業（銀行・証券・保険・その他金融）は営業CFに預り金等が入るため、fcfYield（FCF利回り）・fcf・fcfMargin は null にしています（FCF系の条件・並べ替えで金融業は出ません）。

• fcfYield（簡易FCF＝営業CF+投資CF）は土地・事業・有価証券の売却の入金で一時的に跳ねます。利回りが極端に高い会社（100%超など）は投資CFの中身を確認し、上位を見るときは oneOffSuspected も見てください。

• shareCountChange5y / shareCountChange10y（株数の5年・10年変化率、%）は、自己株式を除く発行済株式数を株式分割・併合で調整して比べた値です。 マイナス＝自社株買い・消却で株数が減った、プラス＝増資・新株予約権の行使・株式交換などで増えた（希薄化）。例: 自社株買いで株数を減らしている会社は conditions: [{metric: "shareCountChange5y", operator: "<=", value: -5}]。 5年（10年）前の年度が無い・決算期変更をまたぐ・分割調整できない会社は null（条件に使うと除外）。10年前の年度は自己株式数の記載が無いため、多くの会社で 純資産÷BPS から株数を推定しています。

• operator「==」は厳密一致のため小数値の指標ではほぼヒットしません。範囲指定は >= と <= を組み合わせてください。

• ヒット数が limit を超えた場合は結果ヘッダーに総ヒット数が表示されます。切れている場合は offset で続きを取得できます（例: limit=100, offset=100 で101〜200件目）。

• 単一銘柄の詳細は get_edinet_financial_data、開示は get_timely_disclosures。

• scores / verdict / alphaPct はラジ株ナビ独自算出値（日次バッチ更新）。

• 【重要】dividendYield / dividendPerShare は有報の「当期確定実績」ベースです。 来期の会社予想配当ではありません。分母も市場株価ではなく擬似株価（PER×EPS）です。 記念配当・特別配当を含む年度では実績利回りが跳ね上がり、来期予想とは大きく乖離します （例: 7463 アドヴァンは実績100円で利回り10.89%だが、来期予想は40円）。 dividendYield / dividendPerShare / payoutRatio は特別配当・記念配当を含む合計です。特別配当・記念配当を除いた値は ordinaryDividendPerShare（普通配当）・ordinaryDividendYield（普通配当の配当利回り）、除いた額は specialDividendPerShare です （有報の配当に関する注記・配当政策の節・期末配当の注記から決めた値。get_edinet_financial_data の annualSpecialDividend・ get_ideal_price の配当価値と同じ値。特別配当を決められない年度は ordinaryDividendPerShare が合計、specialDividendPerShare が null）。 consecutiveDividendGrowthYears（連続増配年数）は普通配当で数えます。 高配当スクリーニングの結果は実績ベースの値です。個別銘柄の来期予想は get_earnings_forecast または get_edinet_financial_data の companyForecast で確認できます。

• verdict フィルタは決算時点の擬似現価（pseudoPrice）ベースの理想株価モデル判定であり、 市場株価との比較ではありません。verdict 指定時は各行に pseudoPriceFiscalYearEnd （判定の基準となった決算期末日）を併記します。割安/割高はこの基準日時点の判定です。 verdictBasisType="asset_floor" の行は、理論株価の中央値が下支え（資産価値の7割）に張り付いており、判定（割高・超割高だけ）は 資産価値の7割との比較で決まっています。利益から見るとさらに割高寄りです。下支えの会社で割安・超割安・適正になる会社、 金融4業種、有報より新しい決算短信が出ていて有報待ちの会社は verdict が無い（判定を出していない）ため、verdict フィルタには掛かりません。

• 【重要】sort.metric に alphaPct（α値）または upperAlphaPct を指定した場合、擬似現価の 鮮度（pseudoPriceFreshness）で並び替えを補正します。stale（決算から7-12ヶ月経過）/ obsolete（13ヶ月超）の銘柄は、α値がどれだけ高くても同ランク内の下位に降格されます （除外はされません。件数・フィルタ結果は変わらず並び順だけが変わります）。 3月決算企業が9月前後にほぼ全社該当する aging（4-6ヶ月）は降格しません。 この場合、各行に pseudoPriceFreshness / pseudoPriceAgeMonths を併記します（順位が低い理由が鮮度のことがあります）。

• sector（業種）・market（市場）・verdict（5段階判定）は指標ではないので、トップレベルの sector / market / verdict 引数で指定してください。conditions に {metric: "sector", operator: "==", value: "情報・通信業"} のように入れても受け付け、トップレベルの指定として扱います（応答の interpretedAs に記載。トップレベルの指定と食い違うときはエラー）。fields に sector / market を入れても受け付け、指標ではなく表示する列として扱います（絞り込みにはなりません。応答の interpretedAs に記載）。oneOffSuspected は指標ではなく、conditions には入れられません（除くには excludeFlagged: true）。

• 応答が大きいとき: compact=true にすると、返す列を code・companyName・条件/並べ替え/fields の指標だけに絞り（業種・市場・決算期・長い注記を省略）、応答を小さくできます。毎日の一覧用途向け。

• excludeFlagged=true にすると、一過性の疑い（oneOffSuspected）・擬似株価が13ヶ月超古い（obsolete）・配当性向が500%超の銘柄を結果から除き、除いた件数を理由別にヘッダーに表示します（stale は除かない）。

• oneOffSuspected: true の銘柄は特別損益で純利益・EPS・PER・理論株価・スコアが嵩上げされている可能性があります。 特別損益は get_edinet_financial_data で確認できます。

実力の値（[実力] の指標・basis）:

• 実力の値は、特別損益・事業の売却益・減損などの一過性の損益を除いて試算した値です。一過性の損益が無い会社は公表の値と同じです。

• normalizedEps・normalizedPer・normalizedRoe・normalizedRoa・normalizedPayoutRatio・normalizedTotalReturnRatio・normalizedOperatingMargin・normalizedNetIncome は conditions・sort・fields にそのまま使えます（一過性の損益が無い会社は公表と同じ値。全社で比べられます）。

• 既定（basis 省略・reported）で、conditions に実力の値がある指標（per・roe・roa・eps・payoutRatio・totalReturnRatio・operatingMargin・netIncome）を 使い、結果に一過性の損益で公表と実力が違う会社が含まれるときは、応答の最後に、該当の社数と例（公表→実力）と「実力の値で絞り直しますか？」という問いかけが付きます。

• basis="normalized" は、conditions と sort のそれらの指標を実力の欄に置き換えて判定・並べ替えし、結果に公表と実力を並べて差の主な理由（normalizedReasons）を添えます。

応答の metricLabels は英語キー→日本語指標名の対訳です。利用者向けには日本語名（例: roe→「ROE（自己資本利益率）」）のほうが伝わりやすくなります。 データ品質・値の異常・不具合に触れる場合も同様で、フィールド名を示すときは「発行済株式数（sharesOutstanding）」のように日本語を主・英語キーを括弧内にすると読みやすくなります。 （出力は { metricLabels, results } 形式。銘柄配列は results に入ります）

※ 本データは情報提供を目的とし、投資助言・推奨ではありません。