財務データ
get_edinet_financial_data銘柄コードを指定して年次財務データ(EDINET有価証券報告書ベース)を取得します。 会社業績予想(TDnet 決算短信ベース)も同時に返るため、財務面の分析はこのツールで完結します。 有報がまだ無い銘柄(新規上場の直後など)や、指定した fiscalYear(YYYY-MM-DD)のデータが無いときは、エラー(isError)にせず { hasData: false, status, reason, availableFiscalYears } で返します(status: no_annual_report_yet=上場しているが有報がまだ無い(新規上場の直後など) / not_available / not_yet_disclosed / possible_intake_delay=取り込みの遅れの可能性 / out_of_coverage / delisted / not_applicable)。 存在しない銘柄コード・形式の違う fiscalYear("2026" など)だけが isError で、指定できる候補を返します。
【関連ツール】「○○を分析して」のような総合的な分析には get_stock_analysis が便利です(財務・理想株価・6軸スコア・DCF・業種比較・会社予想を1回でまとめて返します。返したセクションの数ぶん、最大6回分の利用回数を使います)。 このツールは、全年度・内訳・注意事項の全文など、個別の深掘りに向いています。 割安/割高を見る材料は get_edinet_financial_data(財務)・get_ideal_price(理想株価レンジ)・get_stock_score(6軸スコア)・get_dcf_valuation(DCF評価)・get_industry_benchmark(業種比較。codes にその銘柄を渡す)に分かれており、1つだけでは判断材料が偏ることがあります。
カバレッジ: 全上場企業 約3,700社(プライム/スタンダード/グロース)。有報の財務データは多くの会社で約10年分(上場が浅い会社は短い)。 会計基準: JGAAP / IFRS / USGAAP を自動判定して metadata.accountingStandard に記載。 年度の範囲: metrics も fiscalYear も省略すると、fiscalYears は直近2期(最新期と前期)だけを返します(全年度・全指標は応答が大きすぎるため)。全年度が必要なら fiscalYear: "all"、指標を絞るなら metrics を指定してください(metrics 指定時は全年度)。 グラフ: 複数年度を返すとき(直近2期だけの既定も含む)、chartSeries に年ごとの推移(直近10期。売上・利益 / 1株指標 / ROE など。metrics を絞ったときはその指標だけ)を単位ごとのグループで添えます。推移を伝えるときはグラフ(棒・折れ線)にすると分かりやすいです。 株数の変化: 複数年度を返すとき(metrics 指定時を除く)、shareCountChange に株数の5年・10年変化率(%、自己株式を除く発行済株式数・分割調整後。マイナス=自社株買い・消却で減少、プラス=増資等で増加)と、比べた年度・出せないときの理由を添えます(screen_stocks の shareCountChange5y / 10y と同じ値)。 原典トレーサビリティ: 各年度に docId と edinetFilingUrl(EDINET 提出URL)を含む。 FCFの定義差: 本ツールの fcf は「営業CF+投資CF」(簡易FCF)。get_dcf_valuation の baseFCF は「営業CF−設備投資」で別物の指標であり、同じ「FCF」表記でも値が数倍違うことがある(実例: 9434 の2026年3月期は 1,229億円 対 6,485億円)。投資CFには資産売却・M&A・有価証券の取得等の一過性項目が乗るため、DCFでは後者を使う。利用者に説明する際はどちらの定義かを明示すること。金融業(銀行・証券・保険・その他金融)の fcf・fcfMargin は営業CFに顧客預り金・貸出金・保険料などの増減が入るため意味を持たない(値は返すが事業の稼ぐ力としては解釈しないこと)。 株主還元指標の定義差: totalReturnRatio(総還元性向)の分子はCF計算書の配当金支払額(=その期に実際に支払った現金。期末配当が翌期支払いのため実質「前期末配当+当期中間配当」)、payoutRatio(配当性向)の分子はその期に宣言した1株配当。増配企業では前者が構造的に低く出るため、総還元性向が配当性向を下回っていてもデータ不備ではない(該当時は shareholderReturnNote を付与)。 営業収入(operatingRevenue2)の注意: 小売・流通業等で損益計算書に「売上高」(netSales)とは別の行で「営業収入」(テナント収入・加盟店からの収入・不動産賃貸収入等)を載せる会社があり、JGAAPのみ原本に記載があれば operatingRevenue2 として付与します(0にはせず、無ければ省略)。netSalesIncludesOperatingRevenue2 が true の会社では netSales に operatingRevenue2 が既に含まれているため、netSales に operatingRevenue2 を足さないでください(二重計上になります)。false の会社は netSales が売上高のみのため、決算短信の「営業収益」等と比較する場合はnetSales + operatingRevenue2 を使う必要があります。 営業利益率(operatingMargin)の注意: 銀行・証券・保険等の金融業はP/Lに「営業利益」区分が制度上存在せず、原本XBRLのoperatingIncomeには連結タグが無く持株会社の単体値しか入らない。このツール(annual.json直読み)が返すoperatingMarginは金融業でもこの単体値ベースのままのため、金融業の収益性を見る場合はoperatingMarginではなくordinaryMargin(経常利益率=ordinaryIncome/netSales、連結で正しく取得できる)を使うこと。(get_stock_score・edinet-summary.json・銘柄詳細チャートAPIのoperatingMarginは金融業では既にordinaryMarginベースに補正済み(3経路とも共有ヘルパー applyFinancialMarginBasis を使用)。marginBasisフィールドで算出根拠を確認できる。) 経常利益(ordinaryIncome)・経常利益率(ordinaryMargin)の注意: IFRS・米国基準の会社には経常利益の区分が無く、ordinaryIncome には税引前利益が入っています(metadata.accountingStandard が IFRS / USGAAP の会社。数値の意味は変わらず、表示名のみ「税引前利益」と読み替えてください)。 有利子負債の精度: ibdSource フィールドで計算根拠を明示
aggregate_tag: IFRS集約タグ採用(最も信頼性高い、例: トヨタ 38.79兆)
mixed: IFRS社別拡張タグ + 構成要素合算
banking: JGAAP銀行業ロジック(借入金 + 短期社債)
component_sum: 集約タグ非開示時の構成要素合算
unknown: USGAAP連結XBRL不開示銘柄(interestBearingDebt は null、オリックス等) 広義 ibd(リース込み)は interestBearingDebtBroad、狭義は interestBearingDebt。
会社業績予想(companyForecast フィールド):
get_earnings_forecast(period 省略時)と同じ応答を companyForecast に入れます(同じ関数で作るので値は一致します)。
内容: 来期売上・利益予想、来期配当予想、サプライズ判定。予想(forecast・dividend.forecast*)は最新の会社予想 (年度短信より後の四半期短信で通期予想が更新されていればそちら。採った短信は companyForecast.forecastSource)、 実績・前期・サプライズ・配当の実績/前期は直近の年度短信(通期。companyForecast.actualSource)です。 四半期短信から予想を採ったときは companyForecastPeriod(採用したperiod)と companyForecastNote(注意書き)を付与し、 四半期累計の実績は companyForecast.quarterlyCumulative に分けて返します。
1株あたりの値(EPS・配当)は分割後の株数基準にそろえています(調整の根拠は応答直下の splitAdjustment、 検算材料は companyForecast.splitCheck)。
採用した短信より後の「業績予想の修正」「配当予想の修正」開示は、前回予想が短信と一致するときだけ予想に重ねます (get_earnings_forecast・get_ideal_price と同じ値)。重ねたときは companyForecast.revisionOverlay に、重ねた修正と 重ねなかった修正(理由つき)を載せます。companyForecast.disclosedDate は元の短信の開示日のままです。
決算短信が見つからないときは companyForecast 自体を省略します。
四半期の実績・予想を明示的に指定したい場合は get_earnings_forecast(period 指定)が使えます。過去の四半期ごとの実績の推移は get_quarterly_results で読めます。
companyForecast.actual / prior の ordinaryIncomeToTotalAssets は決算短信の 「総資産経常利益率」(経常利益 ÷ 期首期末平均の総資産。IFRS・米国基準は税引前利益ベース)です。 fiscalYears の roa(ROA=純利益 ÷ 期末総資産)とは別の指標なので、ROA とは別の指標です。
fiscalYears の roa を作れない年度は roa: null と roaUnavailableReason(net_income_missing=純利益が無い / total_assets_missing=総資産が無い / net_income_and_total_assets_missing=両方無い / total_assets_not_positive=総資産が0以下)を返します。
その年度の有報で純利益が読めず、後の年度の有報の過去の年度の欄から埋めた年度は netIncomeSource: next_year_prior と出どころ(netIncomeSourceDocId=値を取った有報・netIncomeSourceContext・netIncomeSourceElement)を添えます。netIncomeSourceBasis: total_profit_eps_check は親会社帰属の欄が無く、非支配株主持分を含む当期利益が EPS×株数と1%以内で一致した値です。
fiscalYears の roe は決算短信・有報の「自己資本利益率」と同じ値にそろえています(2026-10-10)。 roeBasis: reported = 有報「主要な経営指標等の推移」の記載値(会社の計算。原則 純利益 ÷ 期首・期末平均の自己資本)/ averageEquity = 純利益 ÷ 期首・期末平均の自己資本で計算した値(記載値の無い年度)/ periodEndEquity = 期首の自己資本が無い年度(上場初年度・データ欠け)と、期首の自己資本が0以下(債務超過)の年度の 純利益 ÷ 期末の自己資本。 companyForecast.actual / prior の roe は決算短信の「自己資本当期純利益率」の記載値で、同じ定義です。
配当の内訳(fiscalYears の各年度):
dividendPerShare は特別配当・記念配当を含む年間配当の合計(分割調整後)です。
ordinaryDividendPerShare(普通配当)・specialDividendPerShare(特別配当・記念配当)は、有報の配当に関する注記・経営指標等の注記、 配当政策の節、期末配当の注記の順に材料を見て決めた値で、dividendPerShare と同じ株数基準です。 summary・screen_stocks の ordinaryDividendPerShare・get_ideal_price の配当価値・get_earnings_forecast の特別配当の補完と同じ関数の値です。
specialDividendSource: note(注記)/ policy(配当政策の節)/ note-year-end(期末配当の注記)/ policy+note-year-end(配当政策の中間分と期末配当の注記の合計)/ none(どの材料にも当期の特別配当・記念配当の額の記載が読めなかった。特別配当 0 として扱い、無いことの確認ではない)/ unreadable(記載はあるが額を読めなかった。特別配当が年間配当以上になる額は読み違いとみなしてこれにする)/ conflict(注記と配当政策の節の額が食い違う。年間配当・中間と期末の内訳・材料どうしの一致から正しい側を決めた年度は specialDividendConflict.resolution に決め方、 決められない年度は resolution が null で specialDividendPerShare が null=内訳が決まらない)/ no-dividend(無配)。
specialDividendCompleteness: full は年間の特別配当がそろっている年度、partial は一部の回(期末だけなど)の額しか分からない年度で、 partial の特別配当は実際の年間の額より小さいことがあります。
unreadable の年度と、内訳が決まらない conflict の年度は specialDividendPerShare が null、ordinaryDividendPerShare は合計と同じ値です。 conflict の年度は specialDividendConflict に各材料の記載どおりの額(分割調整前)が入ります。 特別配当が年間配当以上と読めた年度は specialDividendSuspect にその額(記載どおり)が入り、差し引いていません。
summary の consecutiveDividendGrowthYears(連続増配年数)は ordinaryDividendPerShare で数えた年数です。 summary の連続の期数は、有報の提出前は latestFiscalYearFromTanshin(最新の決算短信の年度)を含めて数えます(年度の並びは同じ1か所)。
構造化データ(数値指標に加えて以下が各年度に含まれます。metrics 未指定なら自動付与、 指定する場合はキー名を含めれば取得可能):
segments: 報告セグメント別の売上・営業利益・資産(segmentName / sales / operatingIncome / ordinaryIncome / assets)。ordinaryIncomeはセグメント損益を経常利益で開示する企業のみ付与されます(1911住友林業等)。 各行に segmentNameJa(日本語名。有報の XBRL に会社が付けた名前。無い行は要素名からの機械的な訳)・isTotal(true=合計・調整行。個別セグメントではない)・salesShare(構成比%。銘柄ページのセグメントの構成比と同じ値。売上の欄が無い会社は grossProfit(銀行の業務粗利益・総合商社の売上総利益など)の構成比。売上が0以下の行は入れない)・operatingMargin(営業利益率%)・salesYoY / operatingIncomeYoY(前期比%。前期・今期とも黒字のときだけ)・operatingIncomeYoYWord(前期が赤字・0 か今期が赤字・0のときの言葉。黒字転換・赤字転落・赤字縮小・赤字拡大・赤字継続・損益ゼロ)・salesDisplay / operatingIncomeDisplay("1.70兆円" 形式)を添えます。売上はセグメント間の内部売上を含む場合があり、外部顧客への売上だけの値ではありません(segmentsNote 参照)。segments が無い年度は segmentsStatus に理由があります(single = 単一セグメント / notTagged = 有報にセグメント別の数値のタグが無く取得不可)。
amountDisplay: 年度ごとの主要な金額(売上・利益・総資産など)の表示用の文字列("1.70兆円")。値そのものは円単位の数値で返ります。
directors: 役員一覧(氏名 / 役職 / 任期 / 保有株式数。生年月日は返しません)
directorRemunerationBreakdown: 役員報酬カテゴリ別内訳(取締役 / 社外取締役 / 監査役等の人数・固定・賞与・株式報酬・合計)
crossShareholdings: 政策保有株式の銘柄別明細(提出会社の特定投資株式。行番号 / 上場区分 / 銘柄名 / 株数 / 簿価 / 相互保有フラグ)
crossShareholdingsDeemed: 提出会社のみなし保有株式の銘柄別明細(crossShareholdings と同じ形)。みなし保有株式は退職給付信託などに拠出し、 議決権の指図権だけを持つ株で、自社の貸借対照表には載りません。bookValue は簿価ではなく期末の時価(×株数)です。 crossShareholdingDeemedMarketValueRowsSum はその行の金額(時価)を足し上げた値(有報に合計の記載は無い)です。 みなし保有株式は crossShareholdingTotalBookValue・crossShareholdingIssuesCount(提出会社の特定投資株式などの合計)には入りません。
crossShareholdingsHoldingCompanies: 提出会社以外で投資株式の計上額が最大の会社・次に大きい会社(持株会社の子会社など)の明細。 各行に holder(largestHoldingCompany / secondLargestHoldingCompany)と holdingType(specified=特定投資株式 / deemed=みなし保有株式。deemed の bookValue は時価)が付きます。 その会社の名前・合計は crossShareholdingLargestHoldingCompanyName / TotalBookValue / IssuesCount(次に大きい会社は SecondLargest…)で、 有報の記載値(上場+非上場)です。提出会社の合計(crossShareholdingTotalBookValue・crossShareholdingIssuesCount)には入りません。 持株会社は提出会社の明細が空で、こちらにだけ行があることがあります(例: 1414 は最大保有会社のショーボンド建設の15銘柄)。
majorShareholders: 有報「大株主の状況」上位10名(順位 / 名 / 住所 / 株数 / 持株比率)。個人株主の氏名は表示しません(name は「個人株主」と表示し、住所は返しません。順位・株数・持株比率はそのまま)
foreignShareholdingRatio / individualShareholdingRatio / institutionalShareholdingRatio: 株主構成比
【重要: 株主構成比の単位】majorShareholders[].shareholdingRatio、および foreignShareholdingRatio / individualShareholdingRatio / institutionalShareholdingRatio は すべて 0-1 表記です(例: 0.128 = 12.8%、0.228 = 22.8%)。 同じレスポンス内の roe / equityRatio / operatingMargin 等の財務指標は % 表記(例: 15.2 = 15.2%) であり、株主構成比のフィールドだけ単位が異なります。
get_major_shareholders_history は同名フィールド shareholdingRatio を % 表記(例: 12.8 = 12.8%) で返します。本ツールと get_major_shareholders_history の値をそのまま比較・混在させると 100倍の誤読が発生します(0.128 を「0.128%」と読む等)。
institutionalShareholdingRatio は「金融機関(信託銀行・保険会社等)」のみの比率です。 証券会社・事業法人(政策保有株主等)は含まれず、一般的な「機関投資家」より狭い定義です。
foreign/individual/institutional の3カテゴリは EDINET原本の株主区分のうち一部のみを 集計したものです(政府・地方公共団体、証券会社、その他法人(事業法人)が非集計)。 3カテゴリの合計は 100%(1.0)になりません(例: トヨタでは合計約78%、残り約22%は 事業法人の政策保有等が該当)。「合計が100%にならない=データ欠損」ではなく仕様です。
有報テキストブロック(定性情報。includeTextBlocks 指定時のみ付与・最新年度または fiscalYear 指定期):
事業等のリスク / 経営者による分析(MD&A) / 経営方針 / コーポレートガバナンス / サステナビリティ / 人的資本 / 研究開発 / 関係会社 / 政策保有株式(本文)/ 経理の状況 / 継続企業の前提に関する注記・重要事象等 等 15 カテゴリ
各カテゴリは plainText(HTMLタグ除去済み)。長文(数KB〜数十KB)になることがあるため opt-in 設計
戻り値には availableTextBlocks フィールドが自動付与され、未取得カテゴリが列挙されます。 定性情報は includeTextBlocks を指定して本ツールを呼ぶと取得できます。 例: includeTextBlocks: ["businessRisk", "managementAnalysis"]
関連ツール: 適時開示は get_timely_disclosures、大量保有は get_large_holdings、 スクリーニングは screen_stocks、複数銘柄一覧は list_edinet_stocks。
earningsQuality: 対象年度(fiscalYear 指定時はその期、省略時は最新期)の特別損益による 一過性の純利益歪みを検出したフィールドです(検出時のみ付与)。 earningsQuality.adjustments: normalizedEps(実力EPS)を作るときに足し引きした項目の内訳(label・source・ preTaxAmount・direction・afterTaxAmount・perShare)。当社の試算で、会社の公表値ではありません。 科目名が保存されていない項目は総称(例: 「特別利益(合計)」「営業CF調整(科目名未保存)」)で出します。
応答の metricLabels は英語キー→日本語指標名の対訳です。利用者向けには日本語名(例: roe→「ROE(自己資本利益率)」)のほうが伝わりやすくなります。 データ品質・値の異常・不具合に触れる場合も同様で、フィールド名を示すときは「発行済株式数(sharesOutstanding)」のように日本語を主・英語キーを括弧内にすると読みやすくなります。
splitCheck(分割履歴がある会社のみ): 既定は要約(splits・adjustedFields・conflict)のみ。詳細は includeSplitDetails: true で、1株あたりの値ごとに raw(短信・有報の記載値)・adjusted(使った値)・factor・basis・method と、検算の材料(純利益÷EPSで逆算した株数と分割前の株数の比)を載せます。adjusted が検算と食い違う(conflict: true 等)ときは raw を基に判断してください。
継続企業の前提に関する注記(goingConcern・materialEvents。年度ごと。metrics に goingConcern / materialEvents を含めれば取得可能):
goingConcern.status: present=注記あり(継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められる)/ none=「該当事項はありません」等と明記 / notStated=注記の欄も見出しも無い(注記を書いていない)/ unreadable=欄はあるが中身を注記として読めない。 consolidated / nonConsolidated は連結・単体それぞれの読み、resolvedStatement は「解消した」と書いてある年度、docId は読んだ書類。 goingConcern: null は原本をまだ読んでいない年度で、「注記なし」ではありません。本文は includeTextBlocks: ["goingConcern"]。
materialEvents.status(事業等のリスクの「継続企業の前提に関する重要事象等」): stated=専用の欄に記載あり / none=該当なし / notTagged=専用の欄が無い(事業等のリスクの文の中にだけ書く会社があるため「なし」ではない)。本文は includeTextBlocks: ["goingConcernMaterialEvents"]。
最新の状態(短信・半期報告書を含めて一番新しい書類)は get_stock_analysis の goingConcernLatest。
有価証券報告書の訂正(amendments・correctedFrom。訂正報告書が出た年度のみ。metrics 指定時はキー名を含めれば取得可能):
amendments がある年度は、訂正報告書の値を反映済みです。
amendments は提出順の訂正の記録です(docId・amendsDocId=訂正対象の原本・disclosedDate・numberOfSubmission・fields=直前の版から値が変わった項目。[] は値の変わらない本文だけの訂正、null は直前の版と比較できなかったことを示します)。
correctedFrom は原本(最初の有報)の値で、訂正後と値が違う項目だけを載せます(原本に値が無かった項目は null、{} は値の変わらない訂正)。原本を取得できなかった年度には付きません。
correctedFrom の1株あたりの値・株数(eps・dilutedEps・bps・dividendPerShare・dividendInterim・dividendYearEnd・sharesOutstanding・treasuryShares)と配当性向・DOE は、同じ年度の訂正後の値と同じ係数で分割調整済みです。配当利回りは原本の記載値ではない(1株配当 ÷ 決算時株価で作る値)ので correctedFrom に載せません。訂正で変わった PER・EPS・1株配当は correctedFrom に載ります。訂正前後の値はそのまま比べられます(splitCheck の raw は訂正後の記載値で、correctedFrom は含みません)。
treasuryShares の定義: 期末の自己株式数で、BPS・EPS の分母と同じ基準(株式給付信託・役員報酬BIP信託・連結子会社などが持つ自社株を含む連結の数)にそろえています。出どころは treasurySharesSource: tdnet=同じ期末の年度の決算短信の期末自己株式数、yuho-note=有報の株主資本等変動計算書の注記の当期末の自己株式数(日本基準の会社のみ。注記が千株・百株単位の会社はその単位に丸めた値)、無い年度=有報の「大株主の状況>自己株式等」欄の提出会社名義の値(信託・子会社の分を含まないため、BPS の分母より少ないことがあります。国際会計基準の会社で短信の無い年度などが該当)。有報の「自己株式等」欄の値は treasurySharesAsFiled にあります(株数の5年・10年変化率など年度どうしの比較は、基準をそろえるためこの値で計算しています)。
numberOfSubmission の欠番は、途中の訂正が記録に無いことを示します(その回の fields は分かりません)。
応答の watchlistSuggestion は、この銘柄が利用者の監視リストに未登録のときだけ付く欄で、追加できるか(canAdd)・追加用のツール名(addTool)・監視の件数(watchlistCount)と上限(watchlistLimit。null は上限なし)を持ちます。上限に達しているときは canAdd が false で reason が limit-reached です。
※ 本データは情報提供を目的とし、投資助言・推奨ではありません。
Tool call template
Replace each placeholder with a value matching the input schema. Only required parameters are included; add optional parameters as needed.
{
"id": 1,
"jsonrpc": "2.0",
"method": "tools/call",
"params": {
"arguments": {
"code": "<code>"
},
"name": "get_edinet_financial_data"
}
}Input Schema
| Name | Required | Description | Default |
|---|---|---|---|
| code | Yes | 証券コード(例: 7203) | |
| metrics | No | 取得する指標名の配列(省略時は全指標を返します。fiscalYear も省略すると直近2期だけ返します)。日本語名や略語(例: 「PER」「自己資本比率」)は内部で英語キーに正規化されますが、原則は英語キー推奨。【主要指標の日本語対応】per(PER / priceEarningsRatio), pbr(PBR / priceBookValueRatio), roe(ROE / 自己資本利益率), roa(ROA), equityRatio(自己資本比率), operatingMargin(営業利益率), dividendYield(配当利回り), payoutRatio(配当性向), doe(DOE / 株主資本配当率), fcf(簡易フリーCF=営業CF+投資CF。DCFのbaseFCFとは別定義), ebitda(EBITDA), marketCap(時価総額), netCash(ネットキャッシュ), salesGrowth(売上成長率)。【利用可能な全指標】[P/L] netSales, operatingRevenue2(営業収入。テナント収入・加盟店からの収入・不動産賃貸収入等。JGAAPのみ、原本に無ければ省略), netSalesIncludesOperatingRevenue2(netSalesに既にoperatingRevenue2が含まれているか。true=合計行のため足すと二重計上、false=netSalesは売上高のみで含まない。operatingRevenue2がある年度のみ付与), operatingIncome, ordinaryIncome, netIncome, costOfGoodsSold, grossProfit, sellingGeneralAndAdministrative, incomeBeforeIncomeTaxes, nonOperatingIncome, nonOperatingExpenses, extraordinaryIncome, extraordinaryLoss, incomeTaxes, comprehensiveIncome [B/S] totalAssets, netAssets, equity, retainedEarnings, currentAssets, currentLiabilities, noncurrentAssets, noncurrentLiabilities, totalLiabilities, capitalStock, capitalSurplus, cashAndDeposits, marketableSecurities, investmentSecurities, shortTermBorrowings, currentPortionOfLongTermDebt, longTermDebt, bondsPayable, currentPortionOfBonds, commercialPapers, accountsReceivable, inventories, accountsPayable, propertyPlantAndEquipment, goodwill, intangibleAssets(日本基準はのれんを含む無形固定資産合計、国際会計基準はのれんを含まない。intangibleAssetsIncludesGoodwill=true の年度はのれんを含む), land, buildingsAndStructures, nonControllingInterests, deferredTaxAssets, deferredTaxLiabilities, retirementBenefitLiability, leaseObligations, accumulatedOCI [C/F] cashFlowFromOperations, cashFlowFromInvesting, cashFlowFromFinancing, cashAndEquivalents, capitalExpenditure(設備投資。原則はCF計算書の有形+無形の取得、CF計算書から取れない年度は有報の注記(capexSource=note)。投資不動産の取得を含むと分かった年度は capexIncludesInvestmentProperty=true が付く。付かなくても行名が「有形固定資産及び投資不動産の取得」の会社(2120・2811・5411・9158 等)は投資不動産を含む), depreciationAndAmortization, dividendsPaid, purchaseOfTreasuryShares, proceedsFromDisposalOfTreasuryShares, proceedsFromBorrowings, repaymentOfBorrowings, incomeTaxesPaid [1株] eps, bps(有報の記載値), commonBps(普通株主に帰属する1株当たり純資産。有報の bps が永久劣後債・IFRS の資本性金融商品・種類株式の分を含む年度だけ、その分を除いた値。pbr の分母。commonBpsSource=other_equity_instruments(資本性金融商品)/ class_share_terms(種類株式の条項の優先の額と取得比率)/ pro_rata_shares(条項の取得比率で普通株と同等に数える種類株式)。bps がすでに控除している会社には付かない), dividendPerShare(特別配当・記念配当を含む合計), ordinaryDividendPerShare(普通配当), specialDividendPerShare(特別配当・記念配当), specialDividendSource, specialDividendCompleteness, dilutedEps [バリュエーション] per, pbr, priceEarningsRatio, priceBookValueRatio, dividendYield, stockPrice(決算時株価), marketCap, psr, evToEbitda, netCashRatio(いずれも銘柄ページの推移グラフ・screen_stocks と同じ計算の1か所で作る値。決算時株価は有報の PER×EPS(妥当でない PER は使わない)→ 赤字などで出ない年度は TSR からの逆算 → 単体の PER×EPS の順で決め、出どころを stockPriceSource(per_eps / tsr_backsolved / tsr_backsolved_extended / per_eps_nonconsolidated)に添える。時価総額の株数・PBR の分母は普通株の分。100% を超える配当利回りは返さない。最新期に有報の株数が無く決算短信の株数で補った年度は shareCountsFromTanshin に補った欄の名前を添える) [株式] sharesOutstanding, treasuryShares [識別/原典] docId, edinetFilingUrl [その他] numberOfEmployees(連結を作る会社は連結の人数), researchAndDevelopment, interestExpense, accountingStandard [計算指標] roe, roa, operatingMargin, ordinaryMargin(経常利益率。金融業ではoperatingMarginの代わりにこちらを参照), netProfitMargin, grossProfitMargin, equityRatio, currentRatio, payoutRatio, doe, fcf, netCash, interestBearingDebt, interestBearingDebtBroad, ibdSource, debtToEquityRatio, operatingCFMargin, fcfMargin, accrualRatio, dso, dio, dpo, cashConversionCycle, assetTurnover, ebitda, ebitdaMargin, sgaRatio, interestCoverageRatio, rdRatio, capexRatio, salesPerEmployee, operatingIncomePerEmployee, operatingCFToDebt, retainedEarningsRatio, goodwillRatio, effectiveTaxRate, totalShareholderReturn, totalReturnRatio, netDebt, netDebtToEbitda, tangibleEquity, tangibleEquityRatio [構造化データ] segments(セグメント別売上・営業利益・経常利益・資産), directors(役員一覧), directorRemunerationBreakdown(役員報酬カテゴリ別), crossShareholdings(政策保有株式銘柄別明細), crossShareholdingTotalBookValue, crossShareholdingIssuesCount, crossShareholdingsDeemed(提出会社のみなし保有株式の明細。金額は時価), crossShareholdingDeemedMarketValueRowsSum(みなし保有株式の時価の行の足し上げ), crossShareholdingsHoldingCompanies(最大保有会社・次に大きい会社の明細), crossShareholdingLargestHoldingCompanyName, crossShareholdingLargestHoldingCompanyTotalBookValue, crossShareholdingLargestHoldingCompanyIssuesCount, crossShareholdingSecondLargestHoldingCompanyName, crossShareholdingSecondLargestHoldingCompanyTotalBookValue, crossShareholdingSecondLargestHoldingCompanyIssuesCount, majorShareholders(大株主上位10名), foreignShareholdingRatio, individualShareholdingRatio, institutionalShareholdingRatio [従業員の状況(提出会社。2019年3月期以降の有報)] avgAnnualSalary(平均年間給与・円。提出会社(単体)の従業員の平均で、賞与・基準外賃金を含む。連結の従業員の平均ではない), avgAgeYears(平均年齢・歳。提出会社の従業員), avgTenureYears(平均勤続年数・年。提出会社の従業員), numberOfEmployeesNonConsolidated(提出会社(単体)の従業員数・人。臨時従業員を含まない), parentPayrollEstimate(本体の人件費のめやす・円=avgAnnualSalary×numberOfEmployeesNonConsolidated。臨時従業員・法定福利費・退職給付費用・役員報酬は含まず、損益計算書の人件費とは一致しない。avgAnnualSalary を連結の numberOfEmployees と掛けないこと(子会社の人数まで本体の給与水準で数えて膨らむ)。出さない年度は parentPayrollEstimateUnavailableReason:holding_company=持株会社(有報の事業の内容に特定上場会社等と記載。本社部門の人件費で事業の人件費を表さない)/parent_headcount_tiny=提出会社の従業員数が連結の1%未満/no_parent_employees=提出会社の従業員数の合計が有報に無い/holding_status_unknown=持株会社かを未判定), avgAnnualSalaryUnavailable(out_of_range=有報の平均年間給与の数値が150万〜5,000万円の範囲外で、桁の付け間違いとみなして avgAnnualSalary に入れていない。原本の値は avgAnnualSalaryAsFiled) | |
| fiscalYear | No | 特定の決算期末日(YYYY-MM-DD)を指定。"all" で全年度。省略時は、metrics も省略していれば直近2期(最新期と前期)、metrics を指定していれば全年度 | |
| excludeForecast | No | 会社業績予想(companyForecast)を含めない場合 true。デフォルトは false(含める)。 | |
| includeTextBlocks | No | 指定した有報テキストブロック(plainText)を併せて返します。指定省略時は付与しません(レスポンスサイズ抑制のため)。複数指定可。返却対象は fiscalYear で指定した年度(省略時は最新年度)のみ。利用可能カテゴリ: businessRisk(事業等のリスク), managementAnalysis(経営者による分析・MD&A), managementPolicy(経営方針・経営環境), corporateGovernance(コーポレートガバナンス), compensation(役員の報酬等・本文), relatedParty(関係会社等), subsidiaries(子会社等), segments(セグメント情報・本文), humanCapital(人的資本・多様性), sustainability(サステナビリティ), crossShareholdings(政策保有株式・本文), researchAndDevelopment(研究開発活動), financialNotes(経理の状況・注記), goingConcern(継続企業の前提に関する注記の本文。該当なしの年度は「該当事項はありません」), goingConcernMaterialEvents(事業等のリスクの「継続企業の前提に関する重要事象等」と、その分析・対応策の本文)。 | |
| includeSplitDetails | No | 省略可(既定 false)。true で分割の検算の詳細(splitCheck の items・evidence・howToVerify、splitAdjustment の reason 全文)を返します。既定では splitCheck は要約(splits・adjustedFields・conflict)のみ。検算の食い違い(conflict)があるときは、false でも詳細を返します。数値は変わりません。 |